盗聴器と隠し撮りカメラの販売・通販【Ｊ-無線】

一頃は、盗聴器の市場規模は１０億円といわれ「盗聴器」は、秋葉原などの電気街やインターネット販売等通じて年間約３０万器以上が販売されていると言われていましたが、製造先の話からは、 国内での販売は、縮小傾向にあり、現在は海外への輸出は堅調だという。

盗聴器と言えば、十数年前までは極めて特殊なものであり、一部の探偵や興信所などが情報収集に使用するものであり、一般の人とは全く無関係なものとされていました。 ご承知のように、TVなどのメディアに盗聴器に関する特集が組まれたり、この数年でその現状は一変し、誰もが自由自在に購入可能な一般的な物となってしまいました。

その要因としては、盗聴機器の性能の向上などもありますが、何よりも低価格化が先に挙げられます。昔は10数万円した盗聴器が今では数万円で購入できてしまいます。 そして、小型で高性能で、免許・許可の必要もありません。これだけの好条件が揃ってしまっては売れないわけがないのです。

最近の傾向としては、代表的な「盗聴6波」に変化がありました。

「盗聴6波」とは、盗聴器の代表的な周波数6種類のことを指し、秋葉原などの電気街で販売されている量産型の盗聴器のほとんどがこれに該当します。 既存の盗聴6波以外にさらに増えました。 メーカー側も、顧客ニーズに合わせ周波数を増やしたようです。

一部の盗聴発見器（レシーバータイプ）で周波数がプリセット（初期設定）されているものは、対応ができないので最新の情報が大切です。

盗聴器による盗聴事件は、数少ないものの、たまにメディアに取り上げられたりします。比較的最近では、大阪府教育委員会盗聴器設置事件が有名で、 大阪府教育委員会事務局に盗聴器が仕掛けられていた事件で、ここの男性職員が自ら仕掛けたと申し出たといいます。

盗聴目的は、「同僚の日常会話に興味があった」ということらしくこの男性は、今年の６月頃に通信販売で盗聴器を２５，０００円で購入して同僚らの机周りに仕掛けた。 自分の席でイヤホンをつけて聞いていたが、その後受信機を自宅に持ち帰り自宅でも盗聴していたということです。

現代では業界・業態に限らず顧客のデータをはじめとする様々な情報は、一度流出してしまうと長年大切に積み上げていた信頼は一気に崩れてしまいます。 一度失われた信頼を取り戻すのに莫大な費用と時間をかけてしまいます。

システムを中心とした情報セキュリティ対策は急ピッチ進んでいますが、意外に見落としがちなのが人的要因による情報漏洩・・・つまり「盗聴器」です。

★　大手消費者金融の盗聴事件に代表されるように、探偵が盗聴器を設置するケースは以前からあるようですが、現在では一般の人々が盗聴器を設置するケースがずいぶんと増えてきています。 以下に記載されているように、一般家庭において、そして企業においても盗聴器が設置されるケースが増えてきているのが現状です。

盗聴器は映画のような産業スパイが大企業に侵入し、極秘情報を入手する為に使用されるとイメージされがちですが、実際には大小の違いには関係しないようです。 企業といえども、人間の集まりです。仕事での妬みから、相手を陥れる為に盗聴器を利用するケースも多々あります。

盗聴器発見調査の仕事を手がけて約１０年になります。年間約６０件ほどの調査を行ってきましたが、実際に盗聴器が出てきたケースは、１００件のうち１件あるかないか・・です。

意外に思われるかもしれませんが、情報が漏れている（隣室の住人、職場の同僚、同業者、元彼等）のは、盗聴器が原因だと確信して調査依頼をしてくる方、 失礼な言い方かもしれませんが「被害妄想系」が非常に多いのが事実です。

TVなどで頻繁に盗聴の特集が組まれその番組の影響なのか、情報漏洩＝盗聴器という図式が成り立っているようです。

確率からみて実際に盗聴器が仕掛けられていることは非常に低いはずです。